2026年半ば以降、ベトナムのスポーツ・フィットネスサービス業界は大激震に見舞われています。カリフォルニア・フィットネス&ヨガ、エリート・フィットネス、シティジムといった大型フィットネスチェーンが相次いで事業規模の縮小や店舗閉鎖を余儀なくされ、中には数十億ドン規模の社会保険料滞納に陥るケースも発生しています。この失速は、現在の経済状況下における総合型フィットネスクラブモデルの持続可能性に対して大きな疑問を投げかけています。
根本的な要因は、「固定費の罠」にあります。一等地の店舗賃料、大型プール、そして大容量の空調設備システムを維持するため、企業は莫大なキャッシュフローを確保せざるを得ませんでした。その一般的な手法が、7,000万〜1億5,000万ドンという高額な長期会員権や永久会員権の購入を顧客に促すことです。しかし、インフレ圧力と生活防衛意識が高まるなか、消費者はもはやこうした超長期契約に資金を固定化させることに好意的ではありません。
さらに、過度な営業ノルムにより、少なくないパーソナルトレーナーが強引な営業担当者化してしまった点も挙げられます。サプリメントや新規トレーニングパッケージの執拗な売り込みは、顧客のトレーニング体験を著しく損ねました。その必然的な結果として、利用者は次第に離れ、ランニング、ピックルボール、或いは小規模なブティック型ジムといった、より柔軟で縛りが少なく、経済的な選択肢へと移行しています。
とは言え、一部の大手チェーンの脱落は業界の終わりを意味するものではなく、市場における適者生存のプロセスと言えます。トレンドは、本質的な顧客体験にフォーカスしたスリムなビジネスモデルへと大きくシフトしています。現在、顧客は月払い制プラン、QRコードで解錠・利用できるセルフサービスのテック型ジム、あるいはプライバシーを確保できる自宅訪問型の個別パーソナルトレーナーサービスを好むようになっています。フィットネスジム市場も、消費者行動の劇的な変化に適応するため、ビジネスモデルの再構成を迫られています。

